電気料金高騰！太陽光・蓄電池がなぜ必要？

　２００９年より住宅用太陽光発電の普及に伴い、様々な企業が太陽光発電設備の設置を促す宣伝や広告を実施するようにしてきました。そして、１０年以上の月日が経ち、太陽光発電設備の固定買取制度の期間が過ぎているご家庭も増えてきました。皆様は、なぜ太陽光発電設備が普及したのか過程をご存知でしょうか？

　知らない方が多いと思います。もしくは、表面的に知っているけれども正直無関心な方もいると思います。当初は販売の為の説明内容に含まれていた「売電収入」という言葉が多く出回ってしまったから、それも仕方がありません。

　実際には、地球温暖化問題を解決するために再生エネルギーを活用できないかと検討した結果、太陽光発電による電力の供給を増やす目的で家庭や企業、投資家などが進んで設置するように考案されたのが事実です。

　しかしながら、２０１５年にパリで開かれた国際会議で「パリ協定」というものが結ばれ、「温室効果ガスの排出量を減らさなければならない」という条件が日本にも課されました。そのため、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーによる電力の供給を増やし、火力発電のように温室効果ガスを排出してしまう電力供給を減らそうという日本の動きになっております。

　実際この「パリ協定」が結ばれて様々な電力問題が発生しており、例えば「再エネ賦課金」「燃料費調整額」などという言葉を聞いたことがあるでしょうか？これは、皆様のご家庭、企業のオフィス、工場など電力供給を受けている電気料金の中に含まれている費用の一部の名称です。

　現在では、基本料金と電気使用料金それと電気使用料金に含まれて「再エネ賦課金」「燃料費調整額」が含まれており、当投稿をあげさせていただいている時では、当費用を合わせて「１kWhにつき約６円」も電気料金に上乗せされてお支払いしております。

　今後、「再エネ賦課金」「燃料費調整額」も金額が高騰すると予想されており、電気料金も高騰すると言われております。２０２５年には現在の２倍に、２０３０年には現在の５倍になるとも言われております。

　このような問題から対策をしていかなければ、賃金が増えない日本での生活は難しくなると弊社は考えます。

　そのために、様々な対策を検討されると思います。しかしながら、電気料金の対策内容では「削減率」が大幅に変わってきます。下の別記事をご参考下さい。

　上の記事をご覧いただいた方なら、現在の削減率やこれからの行動がご理解いただけたと思います。

　これからの電気料金の波に左右されることを選択される方は新電力への切り替えをおすすめします。

　これからは電気料金を気にしないで「ほぼ基本料金」だけで生活をされたい方は、「太陽光発電設備」「蓄電池システム」の導入をおすすめします。

　※家庭やオフィス、工場などの電気使用量によって変動いたします。

　今後の電気料金は、下がることはありませんが上がる（高騰する）ことはあります。そんな中で皆様はどのような対策を講じますか？もし、「太陽光発電設備」「蓄電池システム」の導入を検討される方は、下の別記事を参考にしてください。

最後まで閲覧していただきありがとうございました。

弊社でも「太陽光発電設備」「蓄電池システム」の説明、設置工事を請け負っておりますのでお問合せください。